日本社会が抱える少子高齢化の問題は設備メンテナンスを取り扱う業界や企業にも影響を及ぼしており、慢性的な人手不足が深刻化しています。
そもそも設備メンテナンスは機器や設備に関する専門知識や取り扱い技術を必要とする業務であり、新人を採用できたとしても即戦力として登用できないケースも少なくありません。そのため効果的な採用活動や新人の育成、作業員のスキルアップなど人材確保・人材育成に向けた取り組みが重視されています。
厚生労働省が発表している令和4年雇用動向調査結果を見ると、様々な業界で入職者よりも離職者が増加しており、離職理由としては個人的な事情などを除くと年齢による影響が大きなものになっています。また専門・技術サービス業においては令和3年の調査時より離職者数が減っているものの入職者も減っており、定年や高齢化などの理由でベテラン技術者が去って行く業界においては、貴重な若年層や新人の人材育成を合理化して人材基盤を強化していくことが重要です。
人材育成と一口に言ってもそのアプローチや方法は様々であり、効率的かつ実効性のある人材育成を検討するためには、そもそも自社の抱えている経営課題や従業員などについての現状を適切に把握した上で、問題点と解決すべき目的を明確化しなければなりません。
その上で、根本的に人員の数が不足しているのか、従業員の年齢層に不安があるのか、そもそも技術力や知識が足りていないのかなといったポイントを見極め、それぞれに合わせた人材育成カリキュラムやアプローチを考えていくことが大切です。
加えて人材育成の期間とKPIを設定し、結果に向けてたどるべき道筋を最初にシミュレートすることも必要です。
人材育成の内容が各従業員のスキルや習熟度に合わせて段階的に構築されていることも、適正な成長をサポートするために欠かせません。
技術や知識は基本から順に積み上げていき能力を伸ばしていくものであり、一朝一夕に優秀な人材が誕生するというものではなりません。また学習法や技術習得までの時間なども個々の特性や経験などによって異なるため、必ず全体的な人材育成環境を整えつつ、それぞれの従業員のレベルや学習段階に合わせたカリキュラムを適応させることが肝要です。
また、段階ごとの見極めとして資格取得や社内試験といった目標を設定し、目標達成に向けた支援体制を整えることはもちろん、達成者に対する適正な評価によって自己達成感や自己肯定感を高めてあげることも、各自の成長の土台を強化する上で重要です。
人材育成を効果的に行うためには、根本的に育てる側に十分な指導体制や評価基準が整っていなければなりません。それぞれの従業員の成長段階を適正に確認して評価し、不足があれば速やかにサポートできるよう企業全体で環境づくりをおこなってください。
新入社員に対する人材育成だけでなく、中途採用者の人材育成や能力及び適正の見極めも人材マネジメントには不可欠です。
中途採用者の経験や能力は人それぞれであり、また得意分野や専門性といった違いもあります。そのため過去の実績や経験について採用活動の時点で評価し、適性のある部分は効果的に伸ばしながら、自社の業務にとって不足していると思われる点についてはきちんとサポートしてスキルアップを促すようにしましょう。
なお、適切なスキルアップやキャリアアップのチャンスを自社から求職者へのアピールポイントとして提示することも大切です。
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